は、酒と料理を楽しむだけでなく、同僚や友人、家族が気軽に集まる場として日本のを支えてきました。しかし今、その役割と経営の形が大きく変わろうとしています。

東京商工リサーチによると、2026年ののは118件で、1989年にを始めて以来、として過去最多でした。そのうち115件は従業員10人未満のです。原材料、酒、、、家賃が上がる一方、をすれば客足が遠のきかねないというがあります。

ただし、「日本の全体が衰退している」と言い切ることはできません。日本フードサービス協会の会員企業では、2025年のパブ・は前年比104.0％でした。大規模な企業は少なくなった一方、家族や友人によるの集まりがし、客数やを支えています。

つまり、目立っているのはの市場縮小ではなく、店の規模や客層による差です。価格を上げやすいチェーンと、常連客との関係やを大切にする小規模店では、同じコスト上昇でも受ける影響が異なります。

韓国でも酒をめぐる行動は変化しています。2025年の消費者調査では、月平均の飲酒頻度は8.8日で、2023年の9.0日からやや下がりました。また、ソウルのビアホール・簡易酒場は2023年の1万6,512店から2025年の1万4,200店に減っています。ただし、これは全国の店舗数を示す数字ではありません。

飲酒量や会社の付き合いを重視しない人が増えても、人と会って話す場所への需要までなくなるとは限りません。料理、ノンアルコール、短時間利用、一人客や小グループへの対応を広げれば、は「酒を飲む場所」から「気軽に集まる場所」へ変わって残れるのでしょうか。